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爆益期待!?有望株:JPホールディングスは買い!おすすめ理由【個人投資家の戦略】

本記事では当サイト管理人のべらぼうが、とある個人投資家が考える有望期待株:JPホールディングスについて、投資の根拠や投資戦略をインタビューしています。

この記事を読むと、有望期待株:JPホールディングスについて以下が分かります。

本記事で分かること

インタビューした投資家の投資歴・運用概況

有望期待株:JPホールディングスに投資する/おすすめできる根拠

有望期待株:JPホールディングスに対する投資戦略/売買タイミング

JPホールディングスが抱える投資上のリスクや留意点

べらぼう

私もネットやSNSで株式投資の情報を良く仕入れますが、他の個人投資家が何を考え、どのような投資戦略を練っているか気になりますよね?

また様々な意見・アイディアを聞くことで、投資収益を高めるための新たな発見があったり、投資力アップにも繋がります!

株式投資経験を有する個人投資家に具体的かつ詳細に話を聞いており、必ずやあなたの投資判断の参考になりますので、ぜひご一読ください!

※投資は自己責任でお願いします

個人投資家(インタビュイー)ご紹介

べらぼう

今回のインタビューで、JPホールディングスを有望期待株として紹介して下さる個人投資家のプロフィールをご紹介します

個人投資家さん

私は40代の男性会社員です。株式投資歴はすでに20年であり、投資スタイルは中長期保有を貫いてきました。その結果、現在の運用資産は1500万円となっています。

宜しくお願い致します。

JPホールディングスに投資する/おすすめする根拠・理由・分析結果

べらぼう

早速ですが、JPホールディングスに投資する又はおすすめできる根拠・理由・分析結果について、お考えを教えてください。

個人投資家さん

この銘柄に投資できると考える根拠としては、ひとつはファンダメンタルズ分析の視点が挙げられます。この銘柄は保育施設運営事業を主力ビジネスとしており、保育施設運営業界のなかでは大手企業という位置づけにいます。このため、新型コロナウイルスの感染流行が始まってからも、保育施設運営については打撃を被っていません。ビジネス基盤は盤石です。2021年3月期決算でも、約29億円の経常利益を計上しています。しかし、これまでは一部の保育施設については土地を取得して、建物を自社費用で建てたうえで運営する手法をとっており、この点では失敗しています。そのため2021年3月期決算では自社保有資産であった保育施設について特別損失を計上したことから、この期の当期純利益は約5億円に落ち込んでいます。2022年3月期決算以降は、土地や建物を取得するビジネスモデルは採用しないことから、当期純利益は大幅に回復する見込みです。また、首都圏など大都市部では待機児童問題が解決していないことから、業績成長の余地が大きいと考えます。一方、テクニカル分析の視点でも投資可能と判断できます。月足チャートをみると長年底這いを続けていますが、2018年12月と2020年3月の2度、株価が約220円という底値をつけています。いわゆる2番底をつけたうえで2020年9月にMACDがゴールデンクロスを示しています。これから株価が保育需要を織り込みにいくと判断できます。

JPホールディングスに対する売買戦略・売買タイミングの考え方

個人投資家さん

投資スタンスとしては、保有想定期間を2年間と考えるべきです。理由は、2022年3月期決算以降は自社保有施設について特別損失を計上するリスクがなくなることから、当期純利益の水準が平常水準に復帰することが挙げられるからです。また、学研ホーディングスが筆頭株主となり、事実上の親会社となったことから、事業面のシナジー効果が表れる可能性も強いです。今後2年間で、増収増益基調が鮮明となると考えます。そして想定利益率は50%と考えます。保育施設の需要増大と、学研との協業進展によって利益が50%増加し、株価も50%上昇すると考えます。この銘柄を購入すべきタイミングは、現在と考えます。理由は、株価はいまだに280円台に低迷しており、予想PERは17倍の水準にとどまっています。ビジネス基盤が盤石な企業の株価が底値圏に位置しているため、いまが買い場です。利益確定すべきタイミングは、週足チャートでRSIが80ポイントをつけたときです。80ポイントをつけるときが、株価が過熱化しているときです。逆に損切りすべきタイミングは、学研ホールディングスがこの銘柄の株式を手放すことを公表したときです。増収増益の前提である学研との協業ビジネスがなくなることを意味するため、損切りすべきです。

JPホールディングス投資する際のリスクや留意事項

個人投資家さん

考慮すべきリスクは、保育士の離職率が向上することにより、保育士の採用コストが増大することです。現在でも、会社側は保育士の年間離職率が約10%と公表しているため、これ以上離職率が増えることはコスト面でのリスクとなります。モニタリング項目としては、四半期決算ごとに公表している保育施設や学童クラブの数が挙げられます。これらの施設の開設数が伸びていれば、収益基盤が強化されることを意味するため、安心して株式を保有できます。一方、開設数が減少するようであれば、収益基盤が頭打ちとなることを意味します。

まとめ

個人投資家による有望期待株:JPホールディングスについて、インタビューで伺った投資戦略・売買タイミング・リスクをご紹介しました。

べらぼう

JPホールディングスの投資判断についてもですが、自分以外の個人投資家の方の投資スタイルや考え方は、新しい投資アイディアのきっかけになるかも知れません。

本記事がみなさまが投資判断されるにあたってのご参考になれば幸甚です!

※投資は自己責任でお願い致します

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